入門編

小型船舶操縦士免許証の失効!自分で出来る再交付方法を解説 ヨットに乗る資格は終身有効です

小型船舶操縦士免許証の有効期限は「新たに発行される操縦免許証の交付日から5年間」となっています。

この免許証の更新手続きは、有効期間満了日の1年前からできますが、普段ヨットに乗ることのない方は簡単に失効してしまうもの。

かく言う私も、失効させてしまった事があるんです・・・

自動車の免許の場合には免許センターからお知らせが送られてきますが、船舶操縦士免許を管轄する運輸局からは、お知らせはとどかないのです。

ずいぶんと前のことですが

「昔は海技免状(小型船舶操縦士免許)を持っていたけど、期限が切れてしまったの・・・ もったいないことしたわ・・」

そんな事を言ってる賞味期限が切れそうなオネーサンと、お会いしました。

でも、まだ大丈夫なんですよ

小型船舶操縦士免許証を、自分で再取得する方法をシェアしていきます。

小型船舶操縦士免許証は失効しても、再交付できる資格です。

ヨットに乗る為に必要な、小型船舶操縦士免許ですが

免許証と、資格は、 別だという事をご存知ない方が多いようです。

あなたの手もとに 有効な免許証がなくても、資格は終身有効です

※ごく僅かですが例外もあります。 それは1974年(昭和49年)制度改正前に発行された海技免状の場合ですが、この年代に遊びで船舶操縦士を取得した方は少ないと思いますので詳細は割愛します。

小型船舶操縦士免許証は、座学の再交付講習を受講して申請すれば 直ぐに再交付が可能です。

実技講習や実技試験、学科試験の受験も必要ありません。

あくまで、座学の講習を受けてしまえば、免許の更新が出来ます。

資格はあっても、免許証が失効している状態では、船舶の操縦をしてはいけません。(ヨットは特殊な扱いも多いので港の外なら可能な場合もある)

無免許運転扱いで、30万円以下の罰金、あわせて船舶のオーナーにも100万円以下の罰金が課せられることがあります。

期限切れの小型船舶操縦士免許証の再交付手順

失効再交付に必要な準備と手続き

  1. 失効再交付講習を受講する :登録失効再交付講習実施機関で
  2. 申請 :最寄りの運輸局・支局へ

免許証発行までには、二ケ所の機関で手続きが必要

失効再交付講習を受講

失効再交付講習の受講申し込み先は、登録されている機関一覧から探します。

講習開催機関一覧 ➡登録更新講習・失効再交付講習実施機関/国交省・海事

WEB上で完結できますので、最寄りの講習開催機関であればどこでも問題ないでしょう。

手続き・受講順序↓

  1. 失効再交付講習の予約・申込み
  2. 会場で受講 :身体検査も同会場で可能
  3. 失効再交付講習修了証明書発行

講習開催機関によっては、免許証再交付の代行まで一括しているところもあり、費用に反映されています。

受講費用

どこの講習開催機関を利用するかで、費用は変わります。

身体検査料・受講料に二点で おおよそ800010000

   失効再交付講習
身体検査料    750円
講習受講料    8,250円
講習受講料    170円
合計    9,170円

参考資料 :JMRA受講手数料JMRAインターネット申込み

※免許証の発行申請まで依頼する場合は、別途代行手数料が発生します。

講習内容

①身体検査は講習会場で受けられます。 (病院で受診するより安くて手軽に済む)

身体検査内容 :視力、聴力、眼疾患、疾病および身体機能の障害の有無について簡単にチェックされます。(身体検査に合格しないと講習を受講できないので 眼鏡や補聴器が必要な方は準備して行きましょう)※身体障碍を持つ人でも制度の変更で問題なく取得できるようになりました。車椅子利用者でも、補助具等の設置利用で自力で船に乗り込む事が出来たら大丈夫です。

②講習については、通常の更新より少し長くなりますが 講師の講義と、ビデオ鑑賞で終了します。

時間にしたら、2.5時間程   簡単ですね。

ここまでの手続きと受講を完了したら、3ヶ月以内に免許証の交付申請をします。

最寄りの運輸局・支局へ 操縦免許証再交付申請

運輸局・支局へ、操縦免許証(海技免状)失効再交付講習修了証明書等の必要書類を添え、免許証の再交付を申請する。(郵送でも受け付けています)

必要な書類         備考
申請用紙 申請用紙は操縦免許証更新(失効は再交付)申請書 
※申請用紙は講習会場にあるので確実に貰っておきましょう
写真 サイズ 縦4.5cm×横3.5cm 1枚
(新操縦免許証用に使用)
操縦免許証(海技免状) 新しい操縦免許証と引き替え
平成15年6月以前の発行は、海技免状。
小型船舶操縦士身体検査証明書 講習会場で交付
講習修了証明書 講習会場で交付
納付書 納付書:収入印紙1,250円分を貼り付け
滅失てん末書 紛失等により操縦士免許証(海技免状)を提出できない場合は滅失てん末書が必要。あわせて、本人であることが確認できる書類(運転免許証、船員手帳、パスポート等)
本籍記載の住民票の写し 1通(操縦免許証の記載事項に変更があるとき、または、住所の記載がない海技免状の再交付手続きのときに、申請日前1年以内に交付されたものが必要)個人ナンバーの記載は無し

直接、窓口に行けば細かく教えてくれますし、申請用紙なども貰えます。

窓口では、免許証の即日発行も可能。

郵送での対応もしてくれます。その場合には必要な書類を国交省海事/免許証の失効からダウンロードできます。(操縦免許証再交付申請書のみ ダウンロードできないので講習会場でもらっておくこと)

郵送での申請についての詳細は、最寄りの運輸局・支局へ電話で問い合わせるのが確実です。

国交省海事/最寄りの運輸局

手間が嫌いな人は 海事代理士 を利用すればよい

ここまでの手続きには、手間もかかります。

面倒くさいと感じた方にも、簡単な方法をシェアしておきますね。

登録更新講習・失効再交付講習実施機関では、海事代理士という士業を生業にしている方をおいている所もある。

この海事士に依頼すれば、講習の予約、免許証の発行申請から、郵送で手元に届くまですべて任せられます。

もちろん、費用は高くなります。その場合の費用は、おおよそ1400019000円程度になるでしょう。

※注意点として

インターネット等において別添一覧の失効再交付講習機関以外の名称で失効再交付講習や免許証の失効再交付の案内をしている業者については、実際に失効再交付講習を行う機関ではなく、また免許証を再交付する地方運輸局等の公的機関でもありません。

失効再交付講習機関への失効再交付講習の申込や地方運輸局等への免許証の失効再交付申請を申請者からの委託により代理で行う業者である場合があります。

失効再交付講習のお申込みの際はこれらをご理解、ご確認の上、行うようご留意ください。

出典:国交省海事

この様に、登録更新講習・失効再交付講習実施機関以外の業者がWEB上で代行を請け負っています。

しかし、これらの業者も 海事代理士資格をもった士業経営者なので問題はないと考えます。

実際に調べてみると、幾分安い費用で請負う所もあるようです。13000円代なら安いですね。

まとめ

このようにして、期限が切れてしまった小型船舶操縦士免許も簡単に再交付を受けることができます。

費用の面でも、使わない期間に無駄な出費をせずに済んだと考えれば安いものです。

これからヨットを始める機会に、新しい免許証をもって海に出掛けてみて下さい。

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