私が、ヨットクルージングに出かけるときにはシングルハンド（一人で操船）が基本です。
安全対策を万全にして乗っているつもりですが、100％の安全というモノはありません。
できる限りの対策をしても、100％は不可能なこと。
そこで 更なる安全装備品を搭載したので、あなたにも紹介します。
※2021年現在 こちらで 紹介しているPLBは販売されておりません
※2022年 新たに販売されております。販売に尽力頂いた関係者様には感謝しかありません。
総務省管轄の電波法で 認可された商品しか無線局登録が出来ませんので、個人輸入などは無駄です
しばらくは、正規代理店の努力を待っているしかありません。
残念な状態が続く これが、 日本の現状ですね
PLBとは、人工衛星を使った個人用遭難信号発信機
今回、私が導入した パーソナルロケータービーコンは、現在のところ日本で唯一個人用に使用できる携帯用位置指示無線標識で
遭難信号発信機ResQLink400という製品
価格は、税抜き65000円※運用に際しては無線局免許申請が必要です。資格は不要
手のひらでにぎれるコンパクトなサイズで、
見た目は玩具のよう・・
PLB(Personal Locator Beacon)とは・・・ PLBは、個人で使用できる救難信号発信機です。
人工衛星を使った全世界的な救助システム「コスパス・サーサット(Cospas-Sarsat)」の一環として運用され、携帯電話や船舶無線が通じないような海域でも人工衛星に向けて救難信号を発信することができ、生還の可能性を飛躍的に高めます。ＡＣＲレスキューリンクプラスは、ＰＬＢのなかでも特に小型軽量のモデル。
しかしながら万一の遭難時に発信する救難電波は、外洋大型客船とまったく同じで、出力も変わりません。ＧＰＳが内蔵され、認識番号と同時に位置情報も発信。どこで、だれが遭難しているかわかる仕組みです。日本で正規に使えるようになったPLB（Personal Locator Beacon）個人用遭難信号発信機です。
救難信号は人工衛星がキャッチ。空が見える場所ならどこでも使えます。
GPS内蔵で、遭難者の位置、遭難者情報もあわせて発信。情報はただちに海上 保安庁に送られ、適切な救助活動がはじまります。
総務省の技術基準適合証明番号を取得、遭難自動通報局の申請（カンタンで す）により、誰でも使うことができます。
２０１６年３月現在、日本で使用が認められている唯一のPLBです。
無線局免許の申請に４，２５０円かかります。
出典：Amazon
技適証明の付いた正規輸入品で無線局免許を取得する
運用に際して、無線局免許の申請（4250円）が必要で、電波使用料として毎年600円。
無線局免許の有効期限は5年間で、期限前6ヶ月から3ヶ月前の日までに再申請をしないと運用してはいけなくなる。
免許が失効したまま運用すると、電波法違反となり処罰の対象となります。 （電波法違反は厳しく、しっかり取調室に入れられて2日は覚悟してね、本気で犯罪者扱いです）
しかし、これまで大型商船や、近海以遠を航行区域にもつヨットにも搭載義務のあるE-PRIB（イーパブ・エパーブ）が新品45万円で、定期検査で約5万円かかるのと比べたらとっても良心的。少し成長したお役人さまと、何某界隈
海上で遭難した場合、起動発信することで コスパス・サーサット衛星に救難信号を送信
情報は海上保安庁に送られ、登録済みの緊急連絡先へ確認後
海上保安庁や、自衛隊 海上警察によって、救助活動が適切に行われるようです。（お世話になりたくないけど、もしもの時には宜しくお願い致します。）
PLBによる救助の流れ
1 遭難者がPLBを作動させると、PLBは人工衛星に向けて405MHz、5Wの電波を発信します。
本体にはGPS が内蔵され、遭難者を特定できる認識番号とともにその位置も伝えられます2 静止軌道衛星と低軌道衛星、二つのシステムのコスパス・サーサット衛星が信号をキャッチ。遭難信号はただちに遭難信号地上受信局（LUT：Local User Terminal 日本では群馬県に設置されています）に送られます
3 地上受信局が受信した信号は業務管理センター（MCC：Mission Control Center 日本では、霞ヶ関の海上保安庁本庁に設置されています）で分析され、救難調整本部（RCC：Rescue Coordination Center 日本では、管区海上保安本部又は羽田RCC）に伝達
4 救難調整本部が適切な救助活動を調整し、救助が開始されます。
5 GPSによる位置情報で、救助隊はほとんどピンポイントで遭難者のもとに到着します。さらに確実に遭難者が発見されやすくするために、PLBは 121.5MHzの電波も発信します。近くまで来た救助隊は、耳で聞くと「ピュー・ピュー」と聞こえるこの信号をキャッチ、どの方向から発信されているか を調べながら、最終的に遭難者を発見します。
出典：PLBJAPAN
これの実力はいかなものか、情報を収集してみました。
が、しかし 2018現在 PLBの統計的なモノはありませんでした。
日本ではまだまだ普及していないPLBということでしょう。落水事故、遭難にあった人がパーソナルロケータービーコンを使用した実績がないと普及率は上がらないのでしょうね。
私自身が実際に発報しています。たいへんお恥ずかしい話でありますがパニック状態に陥った挙句、ボタンを冷静に押し、結果海上保安庁より機器に登録された連絡先情報のわたしの衛星携帯電話にあてへ連絡を頂きまして救助要請取下げのお願いをした経験があります。 確実に救助機関まで情報共有されたと考えています。
落水者がパニックになっても確実に使えることが重要
落水者の捜索で必要になるのは、あなたの位置情報です。
現在の携帯電話には、ＧＰＳが搭載されています。 これを有効に使えば緯度経度を数メートルの誤差で知ることができます。
しかしながら、通信手段が携帯電話だけではこの情報をかくじつに伝えることはかなり難しいです。
船が沈まない遭難で、携帯電話電波のエリア内にいる時には有効でしょうが
海上では、陸地が見える距離でも圏外になることは多い、どこでもドコモ以外では悲惨な程に期待できない携帯電話。 （海のもしもは118番で 海上保安につながりますので覚えておいてください）
衛星携帯電話もありますが、運用に際して費用負担が大きい。
落水事故の場合には、防水携帯電話も壊れます。海水に対応していない防水性能の携帯電話を、事故時のパニック状態で操作するなんて、ほぼ無理。
そこで、このPLBの出番となると思います。
本体外周に巻かれて収納されているアンテナを伸ばして、電源スイッチON。
これだけで、自分の情報と緯度経度情報が発信され 海上保安庁に通報完了。
このくらいの手軽さがないと、安全装備品の最後の砦は任せられませんね。
日本製ＰＬＢも検討されていたようだが10万円以下？
なぜ、日本人が日本で使用するための機器が、輸入品よりも高く設定されて補助事業として運用開発されることは常に謎・・・
本基本開発は、公益財団法人 日本財団殿の助成事業として平成23年度～24年度の2年間、日本船舶品質管理協会/太洋無線の共同開発で実施した内容に基づくものです。
しかし、2022年現在 残念ながら国産は実現せず
ユーザーとしては、幸いなことに 65000円で購入できる輸入品が、技適証明を取得して販売されています。
以前よりも高額になってしまっていることは残念
ちなみに 現在、このPLBは海上のみの使用に限定された状態ですが、無線局免許は個人に交付される為
海上であればヨット以外にも運用できるので、堤防の釣りや、カヤック、ダイビングにも利用してほしいですね。
こんご、期待は薄いものの 陸上での使用にも 門戸開放されることを願います。
そして、できれば国産品 価格は50000円以下。
だって、記憶している情報を飛ばすだけですから。 モニター画面もカメラも無い電池式。
GPSレシーバーなんて、今どき4000円台
安全装備品として、義務化してもいいから 安くて良い物を普及させてほしいものです。
